パチンコホールABCが「禁煙治療の費用補助制度」を創設したことが分かった。
これは喫煙する従業員が禁煙のための治療を行った際、会社がその費用を補助するというもの。
従業員を“会社の財産”とする同社の理念に則したものであり、「健康経営」の一環となっている。
因みに健康経営とは従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することで、これにより株価向上などに繋がると期待されている取り組みの一つだ。
「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。
健康経営は、日本再興戦略、未来投資戦略に位置づけられた「国民の健康寿命の延伸」に関する取り組みの一つです。
健康経営の推進の概要についてはこちら（PDF形式:9,437KB）
パチンコ店の禁煙化から約1年半が経過するが、今回のABCの取り組みは時代の流れに沿ったものとなっている。
パチンコユーザーからも禁煙化に対してポジティブな意見が増加しており、2021年3月に日遊協が発表したアンケートによれば、喫煙者はパチンコ店が禁煙化しても遊技時間・頻度は変わらないと答えている人が多く、逆に禁煙化前より頻度・滞在時間ともに増えたと回答している人の割合が増えているそうだ。
喫煙者に対し、遊技時の禁煙化について訪ねた項目では、遊技頻度、滞在時間ともに、禁煙前と変わらないと答えた人がもっとも高い比率を占めていたことが分かった。遊技頻度では、禁煙化前より増えたという人を含めた割合が68.5％、滞在時間では、同じく禁煙化前より増えた人を含めた割合が75.4％にのぼっている。
日遊協がファン動向を調査、禁煙化に対しては前年よりポジティブな回答が増加
今回のABCの取り組みは“お客様に快適な空間を提供する”というパチンコ店の目的の一つの達成に一役買うのではないだろうか。稼働状況などABCの動向を注視してゆきたい。
株式会社ABCとは
静岡、山梨、長野、愛知（全35店舗）で展開するアミューズメント企業。
(静岡県27店・愛知県1店・山梨県6店・長野県1店）
ABCしあわせ基金や24時間テレビの自主募金活動や、台風19号の被災地支援活動などのボランティア活動も行っている。
2021年度の新入社員は8名。
従業員の士気、連帯意識を向上させるため、一定期間ごとにスタッフの制服を全面モデルチェンジしており、女性従業員用のパンツスタイルも導入している。
【参考】
株式会社ABC公式HP
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